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2ちゃんねるの芸能ニュースなんかをまとめたブログだよ

カテゴリ: スポーツ

1 ::2021/01/16(土) 19:56:18.52 ID:KX5+7x8r0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/anime_asapi01.gif  新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めが掛からない中、1年延期され今年7月に開幕予定の東京五輪にも暗雲が漂っている。
東京では2度目の緊急事態宣言が発令され、各種世論調査でも約8割が中止、再延期という今年の開催に否定的な意見。
年明けから海外メディアも悲観的な論調が相次いでおり、15日の米ブルームバーグ通信は「東京2020五輪がまだ確実ではない理由」と題し
、「第二次世界大戦以来、最初の中止となる可能性がある」と報じた。https://news.yahoo.co.jp/pickup/6382421

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1 ::2021/01/12(火) 14:48:53.72 ID:oWL/NckK0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/zuri2.gif ※時事通信

 菅義偉首相は12日、米マイクロソフト共同創業者で慈善家のビル・ゲイツ氏と電話会談し、新型コロナウイルス対策をめぐり意見交換した。

 ゲイツ氏は「東京五輪・パラリンピックの開催が世界に対して大きなメッセージになる」と期待を表明。
首相は「必ずやり切る」と応じた。両氏は途上国へのワクチン供給が重要との認識でも一致した。

 ゲイツ氏は慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」の共同議長を務め、新型コロナ対策に多額の資金を提供している。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9d1139a45036f35d92939b193fc09d2ce352dc0c

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1 ::2021/01/08(金) 22:54:31.75 ID:VRc8R/ow0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/asopasomaso.gif 新年早々、衝撃的な怪情報が飛び込んできた。
政府は新年の1月18日に召集される通常国会に合わせ、東京都などと共同で「2021年東京五輪の中止発表」の準備を進めているというのだ。
今国会では新型コロナウイルス対策を中心とした3次補正予算や21年度予算が審議される。ただ、東京五輪の開催有無で予算編成が大きく変わるため、判断を先送りできない事情があるという——。

「国会が開けば、『桜を見る会』問題について野党の安倍晋三前首相の追及は必至です。
GoToトラベルで第3波のコロナ感染が拡大し、緊急事態宣言を出すに至った問題もあり、菅義偉首相は議論の矛先を五輪中止に向けることで混乱をかわそうとしているようです」(大手紙政治部記者)

さらに自民党首脳筋によると、実は首相のもとには昨年末にIOCから「開催する場合は無観客の方針」で、という通達が届いていたという。

「無観客で実施した場合、チケット料の損失は900億円程度。五輪の総予算1兆6440億円からすれば、大きな影響はありませんが、1兆6700億円を投じたGoToキャンペーンが感染拡大を招き、国民の不安が高まりました。
就任時、70%以上あった内閣支持率がわずか3カ月で40%を割り込んだこともあり、中止せざるを得ないのです」(同・記者)

菅首相の自民党総裁任期は、安倍晋三前首相の残り任期である9月30日まで。
石破茂、岸田文雄両氏の陣営は「菅おろし」に動いており、年内には必ず総選挙が実施される。五輪でパンデミックが起これば、取り返しがつかないのだ。

「そこで中止決定と同時に発表するのが、2032年の五輪再招致。すでに決まっている2024年パリ、2028年ロサンゼルスの後に東京五輪を招致する。会場整備も終わっており、これまでの投資も無駄にならず、人気も保てる。
昨年11月にIOCのバッハ会長が来日した際、菅首相、小池百合子都知事、森会長との間で、この最終的な落とし所は確認されていたようだ」(スポーツ紙デスク)
https://weekly-jitsuwa.jp/archives/8044

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1 ::2021/01/06(水) 12:56:57.14 ID:CXHanhSq0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/nida.gif バイデン政権、人種の多様性重視 重要ポストの半数を女性に

20日に発足する、バイデン次期米政権の陣容がほぼ固まった。バイデン次期大統領は「アメリカらしさ」を合言葉にジェンダーと人種の多様性を重視し、閣僚候補は経験豊富な人材が多い。しかし、多様性や経験を重視することは、「両刃の剣」になりかねない。(ワシントン=園田耕司)

 「これまでのどの政権よりも(白人でない)有色の人が多く、女性が多い。壁をやぶる人たちの政権だ」

 運輸長官にピート・ブティジェッジ前インディアナ州サウスベンド市長を起用すると発表した、12月16日の会見でバイデン氏はこう語り、「米国の姿を映す政権だ」と胸を張った。

 ブティジェッジ氏は同性愛者であることを公表し、同性婚もしている。就任すれば、同性愛を公表しながら上院で承認された初の閣僚となる。バイデン氏によると、「初めて」といえる閣僚は、女性初の副大統領となるカマラ・ハリス上院議員を含め、ブティジェッジ氏で9人目という。

 歴代米政権では、白人男性が主要閣僚に就くことが多かった。だが、バイデン氏は人種やジェンダーのバランスを重視し、ワシントン・ポストの集計では決定した21の重要ポストのうち、10人が女性、12人が人種マイノリティーだった。代表例は女性初の財務長官のジャネット・イエレン前米連邦準備制度理事会(FRB)議長や、黒人初の国防長官のロイド・オースティン元中央軍司令官だ。

 過去に米政府から迫害を受けたり、取り締まられたりした少数派を、関連するポストにあてていることも特徴だ。不法移民対策を担う国土安全保障長官には、ヒスパニック系のアレハンドロ・マヨルカス元国土安全保障副長官を指名。ネイティブアメリカン(先住民)の土地管理などを行う内務長官には、ネイティブアメリカンのデブラ・ハーランド下院議員をあてた。

 バイデン氏は、ワシントンでの経験も重視している。「(ワシントンの)ヘドロをかき出せ」というスローガンを掲げ、既得権益層を攻撃したトランプ大統領は閣僚選びでも専門家を嫌ったが、結果的に政権運営もなかなか安定しなかった。その点、バイデン氏は国務長官にアントニー・ブリンケン元国務副長官、農務長官にオバマ前政権で同じポストを務めたトム・ビルサック氏を起用するなどしており、安定を狙っている。
https://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E3%83%90%E3%82%A4%E3%83%87%E3%83%B3%E6%94%BF%E6%A8%A9%E3%80%81%E4%BA%BA%E7%A8%AE%E3%81%AE%E5%A4%9A%E6%A7%98%E6%80%A7%E9%87%8D%E8%A6%96-%E9%87%8D%E8%A6%81%E3%83%9D%E3%82%B9%E3%83%88%E3%81%AE%E5%8D%8A%E6%95%B0%E3%82%92%E5%A5%B3%E6%80%A7%E3%81%AB/ar-BB1crfA6

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1 ::2020/12/15(火) 23:39:57.46 ID:0SSrR/Oa0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/folder1_03.gif スポーツ用品の「アルペン」が、一部店舗でスキー・スノーボード用品の取り扱いを終了することが分かりました。

 全店で終了というわけではなく、またオンラインショップでの販売は継続されるものの、「アルペン=ウィンタースポーツ」というイメージを持っていた人は多い様子。店頭に掲示された貼り紙がTwitterで拡散され、「あのアルペンが!?」「こんな日が来るなんて想像もしなかった」と動揺が広がっています。

 ねとらぼでは、一部店舗での取り扱い終了の背景をアルペンに取材しました。

https://nlab.itmedia.co.jp/nl/amp/2012/14/news131.html

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1 ::2020/11/29(日) 21:05:58.15 ID:0oSDEcvW0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/1fu.gif IOCが五輪中止を決断の内部情報

 電通や東京五輪組織委内の協力者から、IOCが日本政府、組織委、電通に対し、東京五輪中止の打診をしたという
驚くべき内部情報が私に入ったのは、10月20日の夜だった。

 IOCとしては、11月17日に予定されているバッハ会長と菅首相との会談で正式伝達の予定であるという。
ただ、日本政府がただちにそれを発表するかどうかは不明。総選挙との絡みもあり、正式発表は1月頃ではないか、という情報だった。

 その情報が入る前の9月中は、バッハ会長やコーツ副会長は、盛んに東京五輪の実施を吹聴していた。
コロナがあっても五輪はやれる、というような楽観的見通しであり、それを受けて日本側の森組織委会長や菅首相も、
五輪は必ずやるという発言を繰り返していた。だが、10月に入ると急にそうした言動が見られなくなった。なぜ急に変わったのか。

 それは、欧州のコロナ感染者が、10月の第2週以降から爆発的に増え始めたからだ。その増加は凄まじく、
11月に入ると、イギリス・フランス・イタリア・スペインなどの主要国のほとんどで、外出禁止令やロックダウンが実施され始めた。
第一波の感染爆発の際に優等生であったドイツも例外ではなく、コロナ対策の司令塔である保健相までもが感染した。

 IOCの本部はスイスのローザンヌにあるが、スイス国内の感染者数も爆発的に増加している。
IOC幹部もコロナの猛威を目の当たりにして、認識を改めざるを得なかったに違いない。

 10月21日に私がこの情報をツイートし、YouTubeチャンネルで発表すると、ネットを中心に予想以上の拡散を見せた。
特に反応が早かったのは海外メディアで、米ブルームバーグ、米AP通信、仏ルモンド、独国営第一放送(ARD)などから
相次いで取材が入った。国内では日刊ゲンダイがすぐに私に取材し、五輪中止の見通しと2032年への再度の立候補という、
電通内で検討されている仰天プランもすっぱ抜いて、さらに話題を集めた。

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1 ::2020/11/21(土) 07:51:57.05 ID:RJDpWWdZ0

https://i1.wp.com/img.5ch.net/ico/ps3.gif 韓国、元徴用工問題「凍結」を提案 五輪にらみ秋波: 日本経済新聞

【ソウル=恩地洋介】韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権が、要人を相次ぎ日本に送るなど関係改善へ秋波を送っている。
周辺国外交の行き詰まりを懸念しているためだ。元徴用工問題は、日本企業の資産売却を2021年夏の東京五輪まで凍結する案を唱えるが、日本側は簡単には応じられない状況にある。

韓国政府は先週、情報機関トップの朴智元(パク・チウォン)国家情報院長を日本に派遣した。10日に菅義偉首相と会談した朴氏は、日韓首脳による「共同宣言」を持ちかけた。

13日には韓日議連の金振杓(キム・ジンピョ)会長が首相官邸を訪れ、首相に日中韓首脳会談の年内開催に合わせた訪韓を要請した。
金氏は18日付の韓国紙・中央日報のインタビューで、日本側に「元徴用工問題を五輪終了時まで凍結する案を示した」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66418900Z11C20A1FF1000/

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